持続的に利益を得るにはIT技術者との交流が必要

　私は仕事で経営者とお話しする機会が多いのですが、その時よく聞く意見が「情報システムの導入に失敗した」と、「導入直後は効果があったが、時間がたつにつれて役に立たなくなった」です。この問題については、色々な要因が考えられますが、解決方法そのものは簡単です。日頃からIT技術者（情報技術者）と親交を持つ様にすれば大半の問題は解決します。
　情報システムは万能薬ではありません。過剰な広告が目立ちますが、会社の実情に合った情報システムを適切に運用すれば利益をもたらすのであって、導入したからと言って理由もなしに売上が2倍になったり、コストが50％カットされたりしません。
　ここで重要なのは、「会社の実情に合った」という部分です。会社の実情は日々変化します。従って、その変化に対応しないと、折角購入した情報システムは無駄になります。それどころか、業務内容が変化し、情報システムが足かせとなってしまうケースすらあります。
　しかしだからと言って、情報システムを役立たずと非難して導入をしないというわけにはいきません。この情報化社会を生き抜くには、情報システムは必須のものです。情報が存在しない業務はありませんし、その情報を人手だけで処理するのは限界があります。
　人間は間違える生き物ですし、全社員が熟練のプロではありません。新入社員でも間違えないようにせねばなりません。熟練のプロならば可能かもしれませんが、残念ながら望めません。昨今では人件費をカットするために、パート／アルバイトで運用する会社が大半です。そのパート／アルバイトの人を、一夜にして熟練のプロと同じレベルまで引き上げられません。そうした事から情報システムは必ず必要となります。万が一、熟練のプロが多い会社ならば、雑務で熟練のプロを煩わせないために情報システムが必要となります。
　情報システムを導入する際においても、会社の利益を考えて情報システムを評価できる人物が必要となります。この件については、以前の記事と重複を避けるために省略します。
　日本では、IT技術者と情報システムに対する風評被害の影響により、多くの会社は特別な人／物だとの誤解が蔓延しています。しかし真実はそれとは異なります。会計社経営に於いて、情報システムは当たり前のものであり、IT技術者は営業マンと同様に必要かつ一般的な人です。
　幸い日本には優秀なフリーエンジニアは沢山います。何故ならば、日本のIT業界は優れた技術者に対して不遇な扱いをし、それが原因で優れた人ほど流出するからです。それを利用しない手はありません。優秀な技術者との交流を持ち、会社を継続的に改善しましょう。そうすれば、時代の変化に負けず利益を出し続ける会社になる事が出来ます。